2021年【最新版】全・デジタル担当が押さえるべき最重要ホットワード7選

各媒体にて、2021年の業界予測が次々と発表されてきました。負けじとこちらWisdomBaseサイトでも、広くデジタル推進業務に携わる企業担当者に向けて、これさえ押さえておけばイノベーション戦士(!?)として自信を持って強く戦える、ホットワードを厳選しました!
経営者層に、いつも最新の話のタネを求められる方にはぴったりの情報ですので、是非ご覧ください。

本ページ下部には、今回の選定ホットワードの一つであるCBTと従来の紙試験との違い企業のオンラインテスト実現に向けて越えておくべき9つの壁、他にもCBT成功企業の事例集など、無料ダウンロードできる資料をご多数ご紹介していますので、あわせてご参考ください。

❶ AI-Ready

2020年のビジネス書ベストセラー「シン・ニホン」。みなさん読まれましたでしょうか。著者、安宅和人(あたかかずと)さんの造語である”AI-Ready”という言葉は、内閣府の社会指針でも使用されました。

AIを人間が有効かつ安全に利用できる状態にするために、闇雲にAI活用を声高に叫ぶのではなく、その準備段階として、組織や社内システムにおけるデータを一元管理しておきましょう。
2021年も引き続き、大多数の日本企業においては、まずDX基盤の下準備をしっかり行うべきでしょう。

❷ SFN(Schale Free Network)

2021年1月8日に発刊された島田太郎さん・尾原和啓(かずひろ)さんの共著「スケールフリーネットワーク ものづくり日本だからできるDX 」は、より日本ナイズドしたDX実践書とも言えます。社内DXに挫折したビジネスパーソンも、こちらの書籍を通してイノベーションマインドを再燃させることを、強くオススメします。

特に、デジタル化が他国より遅れているとされる製造業において、工場のあらゆる装置をインターネットに接続できるようにして、ネットワーク化、IoT化しようというSFNの考えこそ、”AI-Ready”においても重要な役割になるでしょう。データをハブ化することが、未来の事業成長の鍵です。

❸ SDR・BDR・ABM

  • SDR(Sales Development Representative)…中小企業をアプローチ先とする新規営業組織
  • BDR(Business Development Representative)…大手企業をアプローチ先とする新規営業組織
  • ABM(Account Based Marketing)…自社にとって価値の高い顧客をアプローチ先とする営業手法

セールスイネーブルメント(組織化)は2020年、SaaSを販売する営業担当者や、広くIT関連商材を扱うセールスパーソンにとってはホットワードでした。
昨年の12月に発売された『インサイドセールス』は、年を明けてもビジネス書ベストセラーの注目ぶり。特に、中小企業からのインバウンドリードの反響営業を中心としたSDRと、大企業へのアウトバウンドセールスを中心としたBDRの分類は、新常識となり得る明快なものです。

特にBDRについてはABMの概念も併せて考慮することが効果的で、限りあるリソースを集中投下するためにも、ターゲット企業を大胆に絞ることも重要になるでしょう。
SDR・BDR・ABMをセットで頭に入れておくと良いと思います。

❹ ファンベース、LTV(Life Time Value)

一方で、営業の分業化ばかりに意識が行き、目の前の取引顧客へのサポートが疎かになっては本末転倒です。2018年の発刊から継続的に支持を集めている『ファンベース』は、既存顧客や所属社員をファンと捉えてビジネス施策推進する考え方です。

佐藤尚之さん・津田匡保(まさやす)さんによる新著『ファンベースなひとたち』では先進企業の事例が漫画でわかりやすく学べます。
ニューノーマル時代にもファンを中心とした考え方は安定経営の軸になり得るでしょう。
LTVを最大化することは、先ず目の前の人を笑顔にして満足度を高めること。強いて言えば優良顧客からの固い売上を予測できる考え方でもあるので、2021年にも重要なワードと言えるでしょう。

❺ WLI(Work Life Integration)

社員について考える上では、LGBTQなどはもちろん、個人としての多様な価値観・希望する働き方を受け入れていく必要があります。昨今”ワークライフバランス”に変わり注目されている”ワークライフインテグレーション”という考え方では、ワークにおける副業(複業)という選択肢や、ライフにおいても子育て・介護従事者への全社的フォロー、週休3日制度の検討など、ワークとライフを統合して最大化していく方向性が2021年には更に社会全体の価値観として国内でも浸透していくと予想できます。

❻ SHRM(Strategic Human Resources Management)

事業成長に影響する最大のステークホルダーは顧客よりも株主よりも、社員。人材(人財)活用の最適化は、長らく声高に叫ばれてきましたが、決め手に欠けるように思えます。昨年に引き続き、戦略人事・SHRMが社会的に期待されることは間違いありません。

特に、緊急事態宣言下におけるリモートワークにおいて、オンラインツールを使いこなして逆に結束を強める企業と、従業員の気持ちが離れていく企業の差は、残念ながらより顕著になっていくと思われます。

デジタル化が進んでいなかった時代では、社員個々人の自己成長の意識の高低の問題とされ、ただただ標語化・形骸化することもビジネスシーンでよく見受けられました。あくまでもニューノーマル時代において、データという客観的な数値を用いて、人事評価や人材育成を考えていくことは、最低限組織管理を見える化するためのDXの第一歩といえるでしょう。

❼ CBT・IBT(Computer Based Testing・Internet Based Testing)

2021年こそ何かDXを実現したい」そういう企業担当者にとっては、紙試験のオンライン化は、コロナ禍においても事業成長スピードを加速させ、社内外にインパクトを与えられる最適なプロジェクトかと思います。

試験管理をコンピューター上で完結させるCBT、インターネット上で完結させるIBT、意味合いの違いはあれどオンラインテストを実現する上では、重要ワードになることは昨年の国内デジタルシフト事情においても織り込み済みです。

社内にエンジニアリソースが豊富にある場合は、オリジナルのシステム構築・運用も可能でしょうが、現在活躍する社員に平行して新規事業も担わせるのは、現行の業務が疎かになるリスクを孕んでいます。かといって、外部委託するにも相当の開発工数を見込むことになり、初期投資も多めに見積もる必要が出てくるでしょう。しかし、そのような壁は社内イノベーションを実現するためには、第一関門…ないしは第”0”関門といっても過言ではありません。
会社を変えたい、業界を変えたい…崇高な志をもっていさえすれば選択肢は多様にある、それがニューノーマル時代なのです。

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