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講座販売サイト制作・決済機能・オンライン試験・
学習進捗管理・会員グルーピング etc...
WisdomBaseは、IT導入補助金2024の対象ツールとして認定されています。通常枠と比べて補助額・補助率の高い「インボイス枠」による申請が可能で、最大350万円（補助率2/3）の補助金を活用できます。
公募受付期間：9月20日（金）〜10月15日（火）
※ご検討中の方は期限にご注意ください。
WisdomBaseはオンライン講座の運営で必要なすべての機能を備えたオンライン講座販売システムです。
販売サイトの構築、レクチャー動画のアップロード、学習の進捗管理、オンライン試験の実施などeラーニングを使って講座販売を行う際に必要な機能すべてを一つのシステムで行うことができます。
学習の進捗管理はもちろん、試験機能には不正対策機能も装備されているため、アカデミックな講座にも対応できます。WisdomBaseで本格的なオンライン講座販売をスタートさせましょう！
WisdomBaseは、オンライン講座の販売サイトを簡単に構築できます。
「申込み・決済機能」「サブスク販売」「クーポン機能」「オリジナルデザインの設定」など、オンライン講座サービスの立ち上げに必要な機能をまるっと備えています。
動画やPDF、PowerPoint、テキストなどさまざまな形式のコンテンツを販売できます。
またオンラインセミナーを実施したり、教材と試験をセットにした講座を販売したりするなど、多様な組み合わせでご提供いただけます。
レポート提出や修了書の発行、リマインド機能、理解度テストなど、eラーニング学習をサポートする機能が充実しています。
さらに、動画の早送り・スキップの禁止など、学習効果を促進するための細かな設定もございます。
システム導入時から運用まで担当者が徹底的にサポートします。
オンライン講座の販売やオンライン試験の実施が初めての方でも安心して運用していただけます。
選択式問題や自由記述問題など、さまざまな形式の試験に対応したオンライン試験を実施できます。またカンニングや替え玉受験などを防止する不正対策機能も備えています。
「オンライン講座と検定試験をセットで提供したい」というケースにもご利用いただけます。
弊社が保有する、厳選された300講座以上のeラーニング教材をレンタルし、貴社のサイトで販売いただけます。
「講座の数が足りない」「制作が難しい」といったお悩みも解決いたします。
WisdomBaseはその他にも多彩な機能を取り揃えています。
お客さまのニーズに合わせてカスタマイズ可能な、柔軟性の高いオンライン講座販売システムです。
シングルサインオン
対応
グループ管理
データ連携・分析
外部サービス連携
多言語対応
導入事例
株式会社ココパ（ドローンの学科講習eラーニングを提供）
元々、関連会社の事業でWisdomBaseを含め、複数の学習管理システム（LMS）を使用していました。それぞれのシステムの特徴を把握していたので、eラーニングを販売するなら「WisdomBase一択」と思いました。
WisdomBaseは、LMS機能と販売機能の両方を兼ね備えている点が魅力です。提供先ごとにトップページをカスタマイズできることや、管理者権限の範囲を柔軟に設定できることが、弊社の運用にマッチしています。
トライアルといっても機能制限はございません。
お客さま独自のオンライン講座の販売環境を自由に構築していただけます。
ツールの使い方などは弊社担当が手厚くサポートいたします。
トライアルで解約しても一切費用はかかりませんので、まずはお気軽にご相談ください。
＼WisdomBaseを試してみたい／
人材開発支援助成金を活用したリスキリング事業の立ち上げを検討中なら
人材開発支援助成金に対応したオンライン講座販売システムをお探しではありませんか？
WisdomBaseでは、人材開発支援助成金の申請に通った実績のあるシステムです。
申請要件に対応した機能だけでなく、講座制作のサポートもしています。
受講・進捗管理
修了証発行機能
本人確認機能
講座レンタル
利用可能時間の制限
株式会社ナレッジリスキリング
機能として特に良かったのは修了証が出せることです。助成金の申請で使えるのでとても便利です。また受講者さんの達成感につながり、受講したことを記録として残せる点も非常に助かります。
お客さまの資産である試験問題や学習コンテンツ、受講履歴などを取り扱う企業として、シェアウィズでは技術的・組織的な観点からセキュリティ対策に取り組んでいます。
サーバーの脆弱を監視し、更新があれば都度セキュリティパッチを適応しています。
サービスと利用ユーザ間のネットワーク通信はSSL・TLSによって常に暗号化しており、情報漏洩を防止しています。
サーバーのアカウントやワークロードの監視を行い、不正な行動を検出することで、不正アクセスやデータの改ざん・流出を防止しています。
多要素認証、Basic認証などで不正なログインを防止します。
パスワードの使い回しなどによる情報漏洩を回避し、アカウントのセキュリティを高めます。
顧客のサービス管理画面は、IP制限を用いて限られたネットワークのみにアクセスを制限することが可能です。
パスワードマネージャーを導入し、ログインID・パスワードの管理や流出などの対策をしています。
またウイルス対策としてEPP・EDRを導入。ウイルスの予防だけでなく、万が一インシデントが発生した際にも、迅速に検知や対処ができる体制を整えています。
HDDなどの情報資産は、保管庫で管理し利用履歴を記録しています。
情報セキュリティマネジメントシステム (ISMS) の国際規格である、JIS Q 27001:2014 (ISO/IEC27001:2013) の認証を2022年8月10日に取得しました。
情報セキュリティ方針を元に、組織体制やマニュアルの整備、インシデント発生時のフローなど、適切にセキュリティ対策や情報資産の管理ができる体制を構築・運用しています。
情報セキュリティ方針を定め、ISMSの基準に基づき個人情報を管理しています。
また個人情報保護法をはじめとする法令や、ガイドラインを遵守しています。
社内全体に情報セキュリティポリシーを周知し、情報資産の管理の意識向上・ルール遵守を図っています。
従業員へのセキュリティ研修の実施や、年1回の内部監査により従業員の情報資産管理を徹底しています。
BCP対策の一環で、年1回大規模障害が発生した際のバックアップリストア訓練を実施し、天災などの万が一の事態に備えています。
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