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オリジナルのオンライン講座販売サイトが作れる！
WisdomBaseは、IT導入補助金2024の対象ツールとして認定されています。通常枠と比べて補助額・補助率の高い「インボイス枠」による申請が可能で、最大350万円（補助率2/3）の補助金を活用できます。
公募受付期間：9月20日（金）〜10月15日（火）
※ご検討中の方は期限にご注意ください。
サイト制作の専門知識は一切不要で、オリジナルのオンライン講座販売サイトを構築できます！
「会員のステータス別に公開する講座を変えたい」「BtoC向けの事業だから決済機能が必須」「動画だけでなくウェビナーも実施したい」などご要望に合わせてカスタマイズいただけます。
動画以外にもパワポやテキストなどさまざまなコンテンツで講座を作成できます。
またオンラインセミナーを実施したり、動画教材と試験をセットにした講座を販売したりするなど、多様な組み合わせでオンライン講座の販売が可能です。
買い切り型の講座販売や、月額会員制による課金など、自社の要望に合わせて柔軟に課金の仕組みを構築できます。
またクレジットやPayPalなどの決済方法を選択でき、購入後すぐに講座を受講いただけます。
オンライン講座と合わせて「試験」をセットで販売することや「認定証の発行」が可能です。
WisdomBaseは検定試験や社内の昇進試験などオンライン試験の実施を目的とした導入実績が多数ございます。講座に理解度チェックなどをつけることで、他社との差別化としても有効です。
システム導入時から運用開始まで、専属の担当者がサイト公開のサポートをいたします。
基本的な操作方法だけでなく、ご要望をヒアリングし自社に合った運用方法や解決案をご提案。
オンライン講座の販売がはじめての企業さまでも安心して運用いただけます。
弊社で保有しているコンテンツを貴社のサイトで販売いただけます。
「コンテンツの数が足りない」「コンテンツを制作するのが難しい」などのお悩みを解決いたします。
※販売には条件がございます。詳細はお問い合わせください。
WisdomBaseではオンライン講座販売に必要な機能を取り揃えています。
お客さまのニーズに合わせて柔軟にカスタマイズいただけます。
グループ・権限管理
受講管理・データ分析
「プレミアム会員向けの限定講座」など、ユーザー毎に閲覧可能な講座を振り分けることができます。また法人をターゲットとする場合は、「A社はA社の顧客の受講履歴のみ編集権限を付与する」というように管理者の権限を柔軟に設定できます。
いつ・誰が・何のコンテンツを閲覧しているのか？など受講履歴を確認できます。
CSVやExcelで受講履歴や試験結果などのデータを出力し、データ分析として活用いただけます。
デザインカスタマイズ
多言語対応
サイトのトップページのデザインを自由にカスタマイズできます。
画像を設置したり、htmlやcssで本格的なサイトデザインにすることも可能です。
海外をターゲットにした講座販売も可能です。
英語・ベトナム語・韓国語・ポルトガル語・中国語に対応しています。
株式会社GPC-Tax
滋慶学園グループ
税理士の方が財務の知識を習得できるよう、全9回、合計30時間以上の講座を提供しています。機能、費用面からシステムの乗り換えを検討している中で、WisdomBaseを知りました。
ユーザーごとに簡単にコンテンツを出し分けできる機能はとても使いやすく、これがきっかけで新しいプランを開設しました。
また、料金体系も非常にシンプルで、コストも抑えることができました。
導入の決め手は、コストが安く、動画コンテンツをEC販売できることです。
WisdomBaseはeラーニング機能と講座販売機能を両方持つ数少ないサービスで、安価に利用できる点が魅力でした。
使用感も非常に良く、システムの導入から本格的な運用までほぼ問題なくスムーズに行うことができました。
トライアルといっても機能制限はございません。
お客さま独自のオンライン講座の販売環境を自由に構築していただけます。
ツールの使い方などは弊社担当が手厚くサポートいたします。
トライアルで解約しても一切費用はかかりませんので、まずはお気軽にご相談ください。
＼WisdomBaseを試してみたい／
お客さまの資産である試験問題や学習コンテンツ、受講履歴などを取り扱う企業として、シェアウィズでは技術的・組織的な観点からセキュリティ対策に取り組んでいます。
サーバーの脆弱を監視し、更新があれば都度セキュリティパッチを適応しています。
サービスと利用ユーザ間のネットワーク通信はSSL・TLSによって常に暗号化しており、情報漏洩を防止しています。
サーバーのアカウントやワークロードの監視を行い、不正な行動を検出することで、不正アクセスやデータの改ざん・流出を防止しています。
多要素認証、Basic認証などで不正なログインを防止します。
パスワードの使い回しなどによる情報漏洩を回避し、アカウントのセキュリティを高めます。
顧客のサービス管理画面は、IP制限を用いて限られたネットワークのみにアクセスを制限することが可能です。
パスワードマネージャーを導入し、ログインID・パスワードの管理や流出などの対策をしています。
またウイルス対策としてEPP・EDRを導入。ウイルスの予防だけでなく、万が一インシデントが発生した際にも、迅速に検知や対処ができる体制を整えています。
HDDなどの情報資産は、保管庫で管理し利用履歴を記録しています。
情報セキュリティマネジメントシステム (ISMS) の国際規格である、JIS Q 27001:2014 (ISO/IEC27001:2013) の認証を2022年8月10日に取得しました。
情報セキュリティ方針を元に、組織体制やマニュアルの整備、インシデント発生時のフローなど、適切にセキュリティ対策や情報資産の管理ができる体制を構築・運用しています。
情報セキュリティ方針を定め、ISMSの基準に基づき個人情報を管理しています。
また個人情報保護法をはじめとする法令や、ガイドラインを遵守しています。
社内全体に情報セキュリティポリシーを周知し、情報資産の管理の意識向上・ルール遵守を図っています。
従業員へのセキュリティ研修の実施や、年1回の内部監査により従業員の情報資産管理を徹底しています。
BCP対策の一環で、年1回大規模障害が発生した際のバックアップリストア訓練を実施し、天災などの万が一の事態に備えています。
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