【新入社員の5月病対策に！】メンタルヘルスマネジメントとは？

もう4月も半ば、GWまであと半月ほどとなりました。
GWが楽しみという反面、連休明けの新入社員の「5月病」を懸念している人事担当の方もいらっしゃるのではないでしょうか。

今回は、5月病対策にも有効になる「メンタルヘルスマネジメント」について、そのメリットや専門検定、社内で実践できる施策について解説していきます。

メンタルヘルスマネジメントとは

メンタルヘルスマネジメントとは、その名の通り、社員や部下のメンタルヘルス、つまり心の健康面におけるマネジメントのこと。具体的には、社員がメンタルの不調を起こさず働けるような環境の整備、従業員のメンタル面のサポートなどを指します。

メンタルマネジメントとの違い

メンタルマネジメントは「パフォーマンス向上のためにモチベーションを上げる」「緊張を抑える」など、今よりもプラスになることを期待して行われることが多いです。

それに対して、メンタルヘルスマネジメントでは、「メンタルの落ち込みを防ぐ」「心に悪い影響を与えているものを取り除く」など、マイナスを減らしていくことが中心になります。

なぜメンタルヘルスマネジメントが必要なのか

近年、ストレスを抱える労働者は増加の一途を辿っています。精神疾患での労災申請の件数も年々増えており、従業員の心の健康を守ることは企業にとって避けては通れない課題となっています。

※2019年度のデータです

メンタルヘルスマネジメントに取り組むメリット

メンタルヘルスマネジメントへ取り組むことには以下の4つのメリットがあります。

会社全体でのメンタルヘルス対策が可能になる

メンタルヘルスマネジメントに関する知識がつくことで、メンタルに関する問題を抱える社員への適切な対応ができるようになります。また、その対策方法をマニュアル化して社内共有することで、会社全体で適切な対応が可能に。属人的な対応を取ってしまい失敗し、問題が深刻化してしまうといった事態を防ぐことができます。

社員の生産性が向上する

社員の精神衛生に配慮した働きやすい環境を作ることで、生産性が向上します。また、メンタルの不調により生産性が下がることも防ぐこともできるでしょう。

自身のキャリアアップに役立つ

前述の通り、メンタルヘルスに関する問題は年々深刻になっています。そのため、メンタルヘルスに関する知識を持ち、実戦経験もあることは今後キャリアアップしていく上で強力な武器となるはず。人事としてのキャリアはもちろんですが、人事以外の職種に就いたとしても部下のメンタルケアなど活かせる部分も多いのではないでしょうか。

自身のメンタルケアもできる

メンタルヘルスに関する知識を得ることで、自己管理にも役立てることができます。メンタルの調子が悪いときに素早く対策が打てるだけでなく、モチベーションが下がることを防ぐなど、仕事に打ち込める状態を維持することにもつながります。また、自らがメンタルケアの実践者であればこそ、他の社員に対しても説得力を持って全社的なメンタルヘルス対策を推進できるでしょう。

知識の証明に！メンタルヘルス・マネジメント検定®

メンタルヘルスマネジメントの学習には、大阪商工会議所と施工商工会議所が主催する資格がおススメです。メンタルヘルスマネジメントに関する知識を持っていること証明として、こちらの試験に挑戦してみるのも良いでしょう。

マスターコース

メンタルヘルス・マネジメント検定®には3つのコースがあります。
難易度の高い順から「マスターコース」「ラインケアコース」「セルフケアコース」です。

マスターコースは、人事労務管理スタッフ・経営幹部を対象としたコース。
自社の人事戦略・到達目標を踏まえ、メンタルヘルスケア計画・産業医などの専門スタッフとの連携、従業員の教育や研修に関する企画立案及び実施ができることが到達目標となっています。

人事としてのキャリアアップを目指すのであれば、マスターコースを取得するのがオススメです。

ラインケアコース

ラインケアコースの対象は管理職です。
到達目標は、部下が不調に陥らないよう普段から配慮するとともに、部下に不調が見受けられた場合には安全配慮義務に則った対応ができること。

人事担当ではないものの、管理職としてのキャリアアップにメンタルヘルスマネジメントを学びたい方はこちらがオススメです。

セルフケアコース

一般社員を対象としているのがセルフケアコースです。
その名の通り、自己管理としてのメンタルヘルスマネジメントを学ぶコースで、到達目標は、自らのストレスの状況・状態を把握することにより、不調に早期に気付き、自らケアを行い、必要であれば助けを求めることができること。

自己管理を目的とする方、まず試しに受けてみたい方はセルフケアコースから始めるのが良いでしょう。

受験者数と合格率

セルフケアコース：受験者 5,814名／合格率 66.7%
ラインケアコース：受験者 11,088名／合格率 43.3%
マスターコース　：受験者 2,027名／合格率 15.6%
※いずれも2019年度のデータ

特に、ラインケアコースでの受験が多く、主に管理職の方に注目されているようです。

マスターコースは論述試験も含まれるためか、比較的難易度が高いようです。受験者数自体もまだ多くないため、この資格を持っていれば、希少性の高い人材と見られることを期待できそうですね。

試験対策のためのオンライン講座も大阪商工会議所運営のもと実施されており、オンライン化にあたり弊社オンライン学習システムのWisdomBaseで支援させていただきました。

このような講座や、公式テキストでの勉強がオススメです。

※メンタルヘルス・マネジメントは大阪商工会議所の登録商標です。

メンタルヘルスマネジメントを実践するために

ここからは、自社でのメンタルヘルスマネジメントの実践に必要な施策をお伝えします。

ストレスチェックの実施

まず実施すべきはストレスチェックです。労働衛生安全法改正により2015年から、労働者が50名以上の企業では、年に1回、業医・保健士によるストレスチェック実施が義務付けられました。ですが、メンタルヘルスマネジメントを最適化していく上では年に1回ではなく、自社独自でも3ヶ月に一度ほどの頻度で実施するのが望ましいでしょう。短いスパンで実施することで、メンタル不調の兆候を発見しやすくなります。

また、ストレスチェックのデータを記録として残しておくことも重要です、もしメンタルの不調を起こした社員が出た場合に過去にどんな回答をしていたのかを分析することで、同じようなパターンで心の健康を崩す社員が出ることを防ぐこともできるでしょう。法律義務だからストレスチェックを実施するのではなく、社員の生産性向上のためにもチェックテストの独自実施、回答データの収集・活用を強くオススメします。

個人へのケア・サポート

もしメンタル不調の兆候が見られる社員がいた場合は、素早く個人のケアに入りましょう。ヒアリングを通じて原因を明確にし、次に述べる環境改善や配置転換・休暇を取得させるなどの対応を迅速に取ることが大切です。

「責任感が強い」「几帳面」「他人への配慮に長けている」「完璧主義」このような特徴を持つ人はメンタル不調を起こしやすいと言われています。このような性質があることが分かっている社員には、あらかじめ他の社員よりも注意を向けておくのも良いでしょう。

若者に支持されているビジネスYouTuberには、メンタルケアについての動画を紹介している方もいるので、新入社員とのコミュニケーションの一環としてオススメされてみてはいかがでしょうか？

職場の環境改善

メンタル不調の原因は、パワハラなどの人間関係・業務過多などであることが非常に多いです。社内の様々な場所でパワハラが発生しているケースは、できるだけ早く改善の手を打つ必要があります。そのような場合は、ハラスメントをする側もメンタル面での問題を抱えていることが多いのでそちらへのケアも必要になりますし、全社的なハラスメント防止研修の実施を検討すべきです。

 また、産業医への問い合わせ窓口や、何かあった際の社内相談先を周知しておいたり不調が起きた際に一人で抱え込まず相談できる環境を整えておくことも大切です。

WisdomBase（ウィズダムベース）なら、ストレスチェックのための自社独自テスト作成・データ収集が一つのシステムで完結できます

メンタルヘルスマネジメントにも役立つ、WisdomBase(ウィズダムベース)

WisdomBaseなら、ストレスチェック用のオンラインテストを作成し、テスト結果のデータも管理できるので、メンタルの不調の発見や未然の防止に活かすことができます。他にも、eラーニングコンテンツの学習状況の進捗把握や習熟度テストの実施など、企業研修に必要な機能も網羅。EdTechベンチャーならではの柔軟性とスピード感で、追加機能実装にも柔軟に対応。

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