「社内教育」と「社内研修」という言葉がありますが、同じ意味合いで使っていませんか？ざっくりと「社内である事柄のことを教えたり学んだりすること」だとイメージしている方が多いかもしれません。
しかし、実は2つの言葉は似て非なるものです。同一の言葉と認識してコミュニケーションを取ると、行き違いが発生する恐れもあります。
そこで当記事では「社内教育」と「社内研修」の違いを3つの視点からお伝えします。それぞれのメリット・デメリットについても解説するので、新入社員や初めて教育・研修担当になる方は、ご一読ください。
- 社内教育と社内研修3つの違い
- 社内教育のメリット・デメリット
- 社内研修のメリット・デメリット
- 社内研修の効果を高める5つの方法
- 社内教育・研修をオンラインで実施するならWisdomBase（ウィズダムベース）
社内教育と社内研修3つの違い
社内教育と社内研修の違いとして以下の3つを挙げてみました。
- 違い①言葉の意味
- 違い②実施期間
- 違い③実施する目的
それぞれ見てみましょう。
違い①言葉の意味
まず「教育」と「研修」の意味を確認していきましょう。それぞれの言葉を『大辞林』にて調べてみると、次のような記載がありました。
【教育の意味】
他人に対して意図的な働きかけを行うことによって、その人を望ましい方向へ変化させること。
【研修の意味】
学問・技能などをみがき修得すること。特に、職務に対する理解を深め、習熟するために学習すること。
言葉の意味だけを見ても、違うことがわかるかと思います。
社員教育のほか「教育」が付く言葉を調べてみると、
- 学校教育
- 英才教育
- 通信教育
- ICT教育
- リカレント教育
などがありました。つまり教育とは「教える人がいて、教える対象となる人が良い方向へ進めるように導くこと」であると言えます。
一方の研修は「知識やスキルを身につけるための学習」です。一例を挙げると、
- 新入社員研修
- マネジメント研修
- オンライン研修
- 管理職研修
などがあります。
まとめると、社内教育のほうが意味は広いです。社内教育の一環として社員研修が実施されると考えれば、理解しやすくなるのではないでしょうか。
違い②実施期間
社内教育は、時間をかけて長期的に行われるものです。
たとえば、
- 社会人としてのマインドの醸成
- 社外に出ても恥ずかしくない振る舞いができる人材の育成
- 企業理念の理解
- コンプライアンスへの理解
など、教育する時間を設けてもすぐには成果が出ないかもしれません。とはいえ、企業としての方向性を失わないためにも、従業員に対し継続して働きかけていくことが求められます。
一方の社内研修は、1日もしくは複数回に分けられた学習で完了するものが多く、実施した効果がすぐわかるところが特徴です。仕事内容の理解やスキル向上など、学んだことをすぐ業務で活かせるような実践的な内容で実施されています。
違い③実施する目的・ゴール
社内教育の目的は「自社に所属する社員のマインドを高めること」が目的です。社内教育を継続して実施していくことで、最終的には業務の生産性向上も期待できます。
対して、社内研修は「業務に必要なスキルを高めること」が目的。社内教育と比べて明確な目的があるため、一定期間で研修を実施することのゴールは定めやすくなっています。
ここまで、社内教育と社内研修の違いを3つお伝えしました。続いて、それぞれのメリットとデメリットの違いを見ていきましょう。
社内教育のメリット・デメリット
まず、社内教育のメリット・デメリットは以下の通りです。
【メリット】
- 社内の風土形成に役立つ
- 企業理念や経営方針を社員に共有できる
- 社内独自の雰囲気を醸成できる
- 社員1人1人の生産性向上が期待できる
長期的な視点で見ると、どれも企業にとって重要なことです。社内教育を実施するメリットは大きいと言えます。
【デメリット】
- 効果がわかるまでに時間がかかる
- 明確な効果を測定しにくい
- 教育担当者を設けて推進する必要がある
社内の風土や雰囲気などは感覚的なところもあり、教育を実施してきた効果を数値化しにくいところがデメリット。定期的なアンケートや理解度テストなどを実施することで、社内教育がどれほど浸透しているか、ある程度なら把握ができるでしょう。
また、社内教育は自然には進んでいきません。企業が意図した方向へ従業員を統率するには、教育担当者を設けて推進するなどの工夫も求められます。
社内研修のメリット・デメリット
社内研修を実施するメリットとデメリットも見てみましょう。
【メリット】
- 短期間で知識の習得やスキルアップを目指せる
- 研修後に実施した効果が見えやすい
- 長期的な視点での教育コスト削減
社内研修で学んだことを、すぐに業務で実践することもできます。そのため、定着も早く、研修をした効果も数値で把握しやすいです。
社内研修をする場合は、一時的にコストが発生します。しかし、一度研修で学んだことがしっかり定着できれば、長期に渡って研修を繰り返す必要はなくなります。
結果として、1人の社員に対する教育コスト削減に繋がっていくところがメリットです。
【デメリット】
- 社内から研修講師を探すのが難しい
- 外部に依頼するとコストがかかる
- プログラムを委託せずに社内のみで実施する場合は、マンネリ化する恐れがある
社内研修の最大のデメリットは講師の確保です。通常業務をやりながら、講師も担当することになる社員の負担は大きくなってしまいます。
また、社内のみで継続して実施する場合は、研修内容に新鮮味がなくなり、次第にマンネリ化する恐れも。参加する社員のモチベーションが上がらないといった事態にならないよう、定期的な内容見直しが必要です。
社内から研修講師を選出できない場合は、外部の研修会社が提供するプログラムに依存することも可能です。ただし、講師のアサインや会場確保など一定の費用がかかる点は念頭に置いておくべきでしょう。
社員教育と社内研修のメリットとデメリットをお伝えしました。ここまで読んで「社内研修の担当になったけれど、どのように実施したら効果を高められるの？」と悩む方もいるのではないでしょうか。
続いて、社内研修の効果を高める方法を解説します。
社内研修の効果を高める5つの方法
時間とコストをかけて社内研修を実施するなら、できる限り効果を高めたいものです。ここでは以下5つの方法を挙げてみました。
- 研修を実施する目的に合わせたプログラムを検討する
- 外部プログラムや講師選びは慎重にする
- 研修終了後でもサポートできる体制にする
- アンケートなどで効果を確認する
- オンライン環境でも実施できる環境を整える
1つずつ解説していきます。
研修を実施する目的に合わせたプログラムを検討する
どの社員を集めて研修をするかによって、研修の目的はさまざまです。研修の目的に合わせて、内容や進め方を検討していきましょう。
たとえば、
- 新入社員研修なら、社会人としてのマナーや業務の基礎知識を学ぶ
- リーダー研修なら、現場でリーダーシップを発揮するスキルを学ぶ
- スキルアップ研修なら、ITリテラシーやプレゼンテーションの方法を学ぶ
といったように、内容を検討してみてください。
また、代表的な研修の進め方には以下のものがあります。
- OJT：実務をやりながらスキルを習得する
- Off-JT：現場を離れて座学をする
- ロールプレイング：営業や接客などを実践に近い体験をしながら学ぶ
- グループワーク：チーム内でテーマについて議論・検討・発表などを行う
社員に身につけてほしいスキルによって、研修の進め方も変わってきます。研修の対象者や必要とされるスキルから、進め方も決めていきましょう。
なお、OJTとOff-JTの違いは、以下の記事にて詳しく解説しています。より効果的に社内研修を進めたい方は、併せてご一読ください。
外部の研修プログラムや講師選びは慎重にする
社内で講師の選出や効果的な研修内容の検討が難しい場合、外部へ依頼することもあるかもしれません。そのようなときは、プログラム内容や講師選びは慎重に行いましょう。
なぜなら、プログラムや講師によって得られるスキルに差が出てしまったり、依頼するコストがかかりすぎたりといったケースがあるからです。
「せっかく依頼したのに意図した効果が出なかった」とならないように、プログラムや講師の情報は、よく調べてから決定してください。
研修終了後でもサポートできる体制にする
研修は受講したら終わりではありません。その後に業務内で習得した知識やスキルを使ってはじめて身についていきます。
業務内で実践できる場を設けたり、研修から数週間経ったあとにレポートを提出してもらったりするなどの工夫が有効です。
同じ部署やチームにいる先輩社員も「研修を受けてきたから大丈夫だろう」と思うのではなく、わからないことは親身に指導する心構えが求められます。
アンケートなどで効果を確認する
研修が終わったら、受講した社員からアンケートなどでフィードバックをもらいましょう。研修の満足度を数値化し、うまくいかなかったことがある場合は、次回開催するときに向けて改善が必要です。
一度開催したら終わりではなく、改善点を修正しながら良い社内研修づくりをしていきましょう。
オンライン環境でも実施できる環境を整える
オンライン上で行う研修や、社員の好きなタイミングで受講できるeラーニングも急速に広まりつつあります。対面研修が実施できる状況であれば問題ありませんが、緊急事態宣言下においては急遽予定を変更しなければならず、延期続きになってしまうことも。
どのような状況になったとしても柔軟に対応できるよう、オンラインでも社内教育や研修ができる環境整備が求められます。しかし「オンラインで研修を行う環境をどのように構築したらいいかわからない」といった担当者の方もいるのではないでしょうか。
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