はじめに
本記事では、LMS（学習管理システム）とは何か、導入のメリット、LMSの機能やユースケース別の選び方、おすすめLMSまで、課題解決につながる視点で徹底解説します。
- はじめに
- LMS（学習管理システム）とは
- LMS（学習管理システム）の導入のメリット
- LMS（学習管理システム）の機能
- LMSを導入する前に考えておきたい3つのこと
- LMS（学習管理システム）の種類
- ユースケース別のLMS（学習管理システム）の選び方
- ユースケース別におすすめLMS（学習管理システム）をご紹介
- 外部向けのLMS（学習管理システム）をお探しならWisdomBase
- まとめ
LMS（学習管理システム）とは
LMSという言葉を初めて聞く方もいらっしゃるかもしれません。
LMSとは「Learning Management System」の頭文字を取った略称で、日本語では「学習管理システム」と訳されます。
これは、eラーニングを実施する上で必要となる、教材の保管・配信、受講者の学習進捗や成績などを一元的に管理し、教育・学習を円滑に進めるための「プラットフォーム」です。
LMSとeラーニングとの違い
「LMS」と「eラーニング」は似た言葉に見えますが、意味は少し違います。
eラーニングは、インターネットなどを使って学習を行う仕組み全般を指し、教材そのものや学習の形態を含みます。
一方のLMSは、eラーニングをはじめとした学習活動をまとめて管理・運用するためのシステムです。
つまり、eラーニングが「学ぶ内容」だとすれば、LMSは「それをどう運営・管理するか」を支える仕組みといえます。
LMSを使うことで、教材の配信や受講状況の管理、進捗確認、テストや修了証の発行まで、一連の流れを効率よく行えるようになります。
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LMSとオンライン研修との違い
「オンライン研修」は、ZoomやTeamsといったWeb会議ツールを使って、リアルタイムに行う研修や講義を指します。講師と受講者が同じ時間に接続して進めるため、双方向のやり取りができる点が特徴です。
一方でLMSは、オンライン研修を含むあらゆる学習形態を一元管理できるシステムです。オンライン研修だけでは、受講履歴やテスト結果、修了証の発行などを別で管理する必要がありますが、LMSを使えばそれらをまとめて扱えます。
たとえば、LMS上で「事前のeラーニング教材の配信」→「当日のオンライン研修」「受講後のテストやアンケート」までを、ひとつの流れとして運用することが可能です。
こうした“研修全体をシームレスにつなげられる”点が、LMSならではの大きなメリットです。
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なぜ今、LMSの導入が注目されているのか
近年、LMSを導入する企業や団体が増えています。
その背景には、「働き方改革」や「業務のデジタル化」といった社会全体の動きがあります。加えて、法令遵守の強化や、人材育成をより計画的・継続的に行う流れが進んでいることも理由の一つです。
これまで主流だった集合研修は、会場費や移動費といったコストがかかるうえ、運営の負担も大きく、参加者一人ひとりの学習状況を細かく把握するのは難しいものでした。
その点、LMSを使えば受講者は自分のペースで学べ、管理者は進捗や成績、受講履歴をリアルタイムで確認できます。
研修や教育の効率が上がるだけでなく、学習データをもとに次の施策を立てやすくなるのも大きなメリットです。
さらに、本人確認や修了証の発行など、法的要件にも対応しやすくなるため、LMSは今や多くの組織にとって欠かせない仕組みとなっています。
LMS（学習管理システム）の導入のメリット
LMS導入による効果は、単なる「業務効率化」だけに留まりません。受講者・管理者の双方に多くのメリットが生まれ、組織全体の教育レベルやコンプライアンスの底上げにも直結します。
この章ではそれぞれの立場から、LMS導入の具体的なメリットを解説します。
受講者のメリット
- 時間や場所を選ばず、PCやスマホなどさまざまなデバイスで学習ができる
- 学習の進捗状況が一目で分かり、学習計画が立てやすい
- 復習が必要な内容を繰り返し見返すことができる
- 試験結果がリアルタイムで確認できる
- レポートなど課題の提出や、必要な資料のダウンロードが簡単
- 最新の学習コンテンツをリアルタイムに受講できる
管理者のメリット
- 受講者情報やコンテンツ、試験結果など全てのデータを一元管理でき、研修や教育にかかる作業時間を削減できる
- コンテンツの追加やアップデート、受講者への一斉配信までが簡単
- 受講者の理解度に合わせて、必要なコンテンツを追加したり個別フォローができる
- 試験やアンケート結果が自動採点・集計できる
- 自社コンテンツを外部へ販売できる
LMS（学習管理システム）の機能
LMSは単なる教材配信システムではありません。コンテンツ作成から受講管理、テスト、販売、セキュリティまで、多彩な機能を備えています。
導入時には「何ができるか」だけでなく「自社の目的にどの機能が必要か」を整理することが大切です。ここではLMSの代表的な機能を6つに分けて解説します。
1. コンテンツ作成・掲載機能
LMSは、動画・PDF・SCORMコンテンツなど様々な形式の教材を作成・アップロードできます。
直感的な操作で「パワーポイント感覚」で作成できるサービスも多く、社内ノウハウやナレッジ共有にも最適です。
また、クイズやスライド、外部リンクの埋め込みにも対応しており、受講者の理解度を高めるインタラクティブな教材が作れるのも特徴です。
2. コンテンツ配信・保管機能
LMSでは、アップロードした教材を対象者ごとに自動配信したり、閲覧制限を設けて情報管理を徹底できます。
配信スケジュールの設定やリマインド通知、学習コンテンツのバージョン管理も可能で、受講者に最新かつ必要な情報を確実に届ける仕組みが備わっています。
また、クラウド型ならサーバー管理不要でセキュアな保管も実現します。
3. 試験・アンケート作成機能
LMSの多くは、選択式・記述式など様々なテスト・アンケートの自動作成・採点に対応しています。
これにより、受講後の習熟度テストや満足度調査を効率的に行えます。リアルタイムでの採点結果表示や、合格者への自動証明書発行など、管理者・受講者双方の負担を大幅に軽減できる点が大きな魅力です。
4. 進捗管理・成績管理機能
受講者一人ひとりの進捗状況、テスト結果、修了履歴などを自動で記録・可視化します。
管理者はダッシュボードから「誰がどこまで終わったか」「理解度にばらつきがないか」などを一目で把握でき、個別フォローやリマインド通知も自動化可能。
“見える化”による研修の質向上やPDCAサイクルの実践がスムーズに行えます。
5. コンテンツ販売機能
法人向けだけでなく、eラーニング事業者や協会など「教材販売」をビジネスにしたい場合もLMSは強力な味方です。
会員登録・決済・受講管理・請求処理まで一括管理できるLMSも増えており、「研修事業のオンライン化」「有料講座販売の新規立ち上げ」を目指す方には必須の機能となっています。
6. アカウント認証機能
個人ID・パスワード管理はもちろん、最近は顔認証・二要素認証など高度な本人確認機能も充実しています。
これにより、「法令対応」や「不正受講対策」など、信頼性・セキュリティ面での要件もクリアしやすくなっています。
特にコンプライアンス研修や資格講座など「受講者本人であること」の証明が求められるケースでは、この機能の有無がLMS選定の重要ポイントとなります。
LMSを導入する前に考えておきたい3つのこと
LMSを導入すると、研修や教育の進め方が大きく変わります。一度システムを入れると簡単に乗り換えはできないため、比較検討を始める前に「そもそも何のために導入するのか」を整理しておくことが大切です。
ここでは、導入を検討する前に見直しておきたい3つのポイントを紹介します。
1. 目的と課題をはっきりさせる
まずは「LMSを導入して何を実現したいのか」を明確にしましょう。
たとえば、
- 社員教育の質を高めたい
- 担当者の管理業務を減らしたい
- 研修や講座を外部向けに販売したい
といったように、目的によって必要な機能は変わります。
また、現状の課題を整理しておくと、導入後のギャップを防げます。「受講率が低い」「効果測定ができていない」「担当者の作業が属人化している」など、いま抱えている問題を書き出しておくとよいでしょう。
2. 実際の利用シーンをイメージする
LMSをどんな場面で使うのか、できるだけ具体的に考えてみましょう。活用シーンを描けていないと、「機能は良いけれど使いこなせない」といった状況になりがちです。
たとえば、
- 営業研修で商談トレーニング動画を共有したい
- 法定研修をオンライン化して修了証を自動発行したい
- 社内試験をオンラインで行い、採点や集計を効率化したい
といったように目的と使い方をセットで考えると、どんな機能が必要かが見えてきます。
3. 予算とコストバランスを考える
LMSの料金体系は、ベンダーによって大きく異なります。月額課金制・利用人数単位・機能ごとの課金など、さまざまなプランがあります。
導入前に「どの範囲をシステム化したいのか」「現行のコストと比べてどのくらい効率化できるのか」を試算しておくと、判断しやすくなります。
また、初期費用や運用サポートの内容、セキュリティ対応、将来的な拡張性などもチェックしておきましょう。
“安さ”だけで選ぶと、あとで機能不足に悩むケースも少なくありません。長く使える仕組みを意識して選ぶことがポイントです。
LMS（学習管理システム）の種類
LMSは、その主な利用目的によって、大きく2つのタイプに分類することができます。
社内教育に特化した「HR-LMS」と、社外向けの教育提供に強みを持つ「EE-LMS」です。
自社の導入目的がどちらに近いかを考えることは、最適なLMSを選ぶ上での最初のステップになります。
HR-LMS：自社の社員教育に利用
「HR-LMS」は、主に自社従業員の教育・研修に特化したタイプのLMSです。
新入社員研修、階層別研修、法定研修（安全衛生、コンプライアンス等）など、組織内の教育を一元的に管理・運用できます。多くのHR-LMSは人事システムや勤怠管理システムとの連携も可能で、社員データを活用した最適な人材育成が行えます。
EE-LMS：外部の研修や講習に利用
EE-LMSの「EE」とは、Extended Enterprise（拡張された企業）を意味します。
これは、社外顧客や取引先、代理店、会員向けなど「外部ユーザー」に向けた教育・研修に適したタイプです。
例えば、資格認定団体、協会、FC加盟店、顧客サポートなどが主な活用シーンです。教材販売や受講料徴収、多言語対応、アクセス権限の細かい設定など、“外部向けビジネス拡大”に必要な機能が充実しています。
EE-LMSについてもっと知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
EE-LMSが備えている機能を知りたい方はこちらの記事をご覧ください。
ユースケース別のLMS（学習管理システム）の選び方
LMSを導入する際、「どの製品が良いのか？」という悩みは尽きません。しかし、最も重要なのは“自社の目的や活用シーンに本当に合っているかどうか”です。
ここでは、多くの企業がLMS導入を検討する代表的な3つのユースケースを取り上げます。
ユースケース1：社員研修の運用を効率化したい
このユースケースは、まさに「HR-LMS」が活躍する典型的な場面です。
「研修準備や管理業務の負担を減らしたい」
「多拠点に均質な教育を届けたい」
「研修の効果を可視化したい」
といった課題を持つ企業が該当します。
選定ポイントは下記の通りです。
- 管理機能の使いやすさ：
- 担当者が直感的に操作できるか、受講者の登録やコースの割り当てが簡単に行えるかは非常に重要です。無料トライアルなどを活用し、管理画面の操作性を必ず確認しましょう。
- 進捗管理の可視性：
- 部署別やコース別など、様々な角度から学習状況を分析できるか、レポートの出力形式は分かりやすいかなどをチェックします。未受講者へのリマインド機能の有無も確認したいポイントです。
- 既存システムとの連携：
- 利用中の人事給与システムやタレントマネジメントシステムと連携できれば、社員情報を二重管理する手間が省け、より高度なデータ活用が可能になります。API連携の可否や実績を確認しましょう。
社員研修のLMS活用事例
社員研修でLMSを導入し、業務の効率化とコスト削減を実現した事例は以下で紹介しています。
ユースケース2：研修教材を販売したい
自社のノウハウをeラーニング化し、新たなビジネスとして展開したい場合です。
これは「EE-LMS」が最適な選択肢となります。
「オンライン講座サービスをはじめたい」
「資格講座をオンラインで提供したい」
「代理店向けの有償トレーニングを始めたい」
といった目的が当てはまります。
選定ポイントは下記の通りです。
- EC機能の充実度：
- クレジットカード決済、銀行振込など、多様な決済手段に対応しているかは必須です。月額課金（サブスクリプション）やセット販売、クーポン発行など、売りたいコンテンツに合わせた柔軟な販売設定が可能かを確認します。
- デザインのカスタマイズ性：
- 外部に公開する以上、サイトのデザインは企業のブランドイメージを左右します。ロゴの設置やカラーテーマの変更はもちろん、HTML/CSSなどでどの程度自由にデザインをカスタマイズできるかを確認しましょう。
- 集客・マーケティング機能：
- 講座を販売するためには、集客の仕組みも必要です。特定のページだけを会員登録不要で公開できる機能や、外部のマーケティングツール（Google Analyticsなど）との連携機能があると、より効果的な販売促進が可能になります。
研修教材販売のLMS活用事例
DVD教材からLMSによるオンライン講座サービスに切り替えた事例を紹介しています。
ユースケース3：本人確認が必要な法令研修をオンライン化したい
建設業の「監理技術者講習」や、金融業界の「外務員資格更新研修」など、法律によって受講が義務付けられ、かつ厳格な本人確認が求められる研修をオンラインで実施したいケースです。
この場合、通常のLMSの機能に加えて、高度なセキュリティ機能が必須となります。
選定ポイントは下記の通りです。
- 厳格な本人確認・不正防止機能：
- なりすまし受験を防ぐため、ログイン時の多要素認証や、試験中のインカメラによる常時監視、AIによる不審行動検知といった機能を備えているかを確認します。これは最も重要な要件です。
- 受講ログの管理・保存：
- 「いつ」「誰が」「どのくらいの時間」受講したかという証跡（ログ）を、長期間、改ざん不可能な形で安全に保存できる機能が必要です。監査の際に、これらのログを速やかに提出できるかどうかもポイントです。
- システムの安定性と実績：
- 大人数が一斉にアクセスしてもシステムがダウンしない、高い安定性と堅牢性が求められます。同様の法令研修で導入されている実績があるLMSを選ぶと安心です。
法令研修のLMS活用事例
訪問看護師向けの法定研修サービスの事例を紹介しています。
ユースケース別におすすめLMS（学習管理システム）をご紹介
実際にLMSを検討する際には、利用目的に合わせてサービスを比較することが大切です。ここでは代表的なLMSから、各ユースケースにおすすめのサービスを紹介します。
社員教育の利用におすすめなLMS（学習管理システム）
社内研修の効率化と高度化を目指す企業には、以下のLMSがおすすめです。
AirCourse（エアコース）
動画研修コンテンツが見放題のプランがあります。自社で教材を作成するリソースがなくても利用できます。直感的な操作性があり、階層別研修やコンプライアンス研修などの基本的な研修メニューを備えています。
CAREERSHIP（キャリアシップ）
大手企業での導入実績があります。タレントマネジメントやeラーニング、集合研修の管理、スキル管理、目標管理などの機能を備えています。人事領域を幅広くカバーしています。
URL: https://www.lightworks.co.jp/services/careership
etudes（エチュード）
シンプルな料金体系で、初期費用は0円です。動画マニュアル作成ツールなどのコンテンツ作成支援機能があります。UI/UXに配慮した設計です。
URL: https://etudes.jp/
外部向けの研修や講習におすすめなLMS（学習管理システム）
コンテンツ販売や、厳格な管理が求められる外部向け講習には、以下のLMSが有力な候補となります。
learningBOX（ラーニングボックス）
learningBOXは、eラーニング教材の作成から受講者への配信、販売、進捗管理までを一元管理できるクラウド型LMSです。直感的にクイズやテスト、動画教材を作成でき、自動採点や結果の集計も可能です。有料コンテンツの販売にも対応しています。
URL: https://learningbox.online/
Thinkific (シンキフィック)
海外発のプラットフォームで、オンラインコースの作成から販売、マーケティングまでをオールインワンで提供します。デザインのテンプレートが豊富で、プログラミングの知識がなくても販売サイトを構築できます。クリエイターや個人の専門家にも多く利用されています。
URL: https://www.thinkific.com/
Kajabi (カジャビ)
Kajabiは、オンラインコース販売に加え、ウェブサイト構築、メールマーケティング、CRMなどを統合した海外発のプラットフォームです。直感的な操作でコンテンツ作成や販売、会員管理ができ、デジタルビジネス全体を効率的に運用できます。
URL: https://kajabi.com/
外部向けのLMS（学習管理システム）をお探しならWisdomBase
外部向けの教育提供や、法令研修・検定のオンライン化なら「WisdomBase（ウィズダムベース）」が最適です。
研修コンテンツの販売や本人確認が必要な講習会など、高度な要件に応えるために開発されたLMSで、最大の理由は「柔軟なEC機能」と「不正受講を防ぐ機能」です。
多様な販売方法を実現するEC機能
買い切り、月額課金、法人向け販売など、多様なビジネスモデルで貴社のノウハウ収益化を支援します。デザインの自由度も高く、自社ブランドに沿ったeラーニングサイトの構築が可能です。
本人受講が必須な講習のオンライン化にも最適
インカメラによる監視機能やPC操作制限といった多彩な不正防止機能を搭載。
法令研修や検定事業に求められる厳格なセキュリティ要件をクリアし、大規模な一斉受験にも対応できる安定性を備えています。
導入から運用まで、専任担当者が事業成功を伴走する手厚いサポート体制も強みです。ご興味をお持ちいただけましたら、ぜひお気軽にお問い合わせください。
まとめ
LMS（学習管理システム）は、単なるITツールではなく、組織の教育・研修運営を根本から変える“基盤”です。
社員研修の効率化、教育事業の収益化、法令遵守や人材育成の高度化など、あらゆる業種・規模でLMS導入の効果は拡大しています。
導入にあたっては「自社の課題や目的を明確にし、必要な機能・運用体制を整理すること」が成功のカギ。
本記事を参考に、ぜひ自社に最適なLMSを見つけ、教育の新たなステージを切り拓いてください。
