新規事業の担当者が収益の多角化を目指し、オンライン講座サービスを立ち上げようと考え始めたとき、最初に頭を悩ませるのが「どのプラットフォームを選べばいいのだろう？」という問題ではないでしょうか。
オンライン講座を販売するためのプラットフォームは数多く存在し、それぞれ特徴や機能、導入のしやすさが異なります。
本記事では、オンライン講座販売プラットフォームの概要やメリット、市場の動向、主要機能、選び方、さらに用途別のおすすめサービスを詳しくご紹介します。
さらに、企業が法定研修や講習会をオンライン化する際におすすめの「WisdomBase」についても解説します。
特に「短期間で立ち上げたい」「法人向けの厳密な受講管理が必要」「いざというときのサポートがほしい」といったご要望をお持ちの場合には、ぜひ最後までお読みいただき、導入の参考にしていただければ幸いです。
- オンライン講座販売プラットフォームとは？
- オンライン講座販売プラットフォームを活用するメリット
- オンライン講座の市場性
- オンライン講座販売プラットフォームの主な機能
- オンライン講座販売プラットフォームの選び方
- オンライン講座販売プラットフォームのご紹介
- 法人向けのオンライン講座販売プラットフォームをお探しなら「WisdomBase」
- まとめ
オンライン講座販売プラットフォームとは？
オンライン講座販売プラットフォームとは、インターネット上で講義動画やテキスト、音声などのコンテンツを受講者に提供し、それに伴う決済や受講管理、進捗確認などを一元的に行えるシステムを指します。
たとえば、これまで対面で実施していたセミナーや研修をオンライン化する際、動画を撮影し、PDF資料をまとめ、受講料を設定して受講者を募集し、さらに理解度を確認するテストまで運営者が単独で整備すると膨大な手間がかかります。
こうした作業を効率的に進められる仕組みが、オンライン講座販売プラットフォームに集約されているのです。
オンライン講座販売プラットフォームを利用することで、受講者にとっては「好きな時間、好きな場所で学べる利便性」が得られ、運営者にとっては「新たな収益源の確立」「企業や個人のブランド力向上」につながります。
さらに、講座の進捗や受講者の学習データが可視化されるため、学習成果のフィードバックや追加フォローアップが簡単になる点も大きな魅力です。
オンライン講座販売プラットフォームを活用するメリット
オンライン講座販売プラットフォームを活用することによって得られるメリットは非常に多岐にわたります。
特に新規事業として短期間で講座を開設したい場合や、大規模な研修をオンラインで運営したい場合に、次のような利点が顕著に現れます。
導入・運営コストの削減
従来の集合研修やセミナーで必要となる会場費、交通費、講師の宿泊費などが不要になります。また、プラットフォーム側がシステムを提供・メンテナンスしてくれるため、自社でITインフラを構築する手間を大幅に削減できます。
学習環境の柔軟性と拡張性
受講者はインターネットに接続できるパソコンやスマートフォンを使い、時間や場所を問わずに学べます。遠隔地の従業員や海外にいる受講者とも簡単に接点が持てるため、法人・個人を問わず、受講者層を拡大しやすいです。
学習データの可視化とフォローアップ
多くのプラットフォームが受講者の視聴履歴やテスト結果を自動で記録し、進捗を一目で管理できるダッシュボードを備えています。学習遅延が発生している受講者へのフォローや追加教材の提供など、きめ細かな支援を行いやすくなります。
新規事業としての立ち上げのしやすさ
「サービスをゼロから構築する」のではなく、「既に整ったオンライン講座販売の仕組みを借りる」形なので、短期間でサービスをスタートできます。特に、初期投資を抑えたい新規事業担当者にとっては魅力的です。
オンライン講座の市場性
オンライン講座は今や一時的なブームにとどまらず、学習者や企業が積極的に取り入れる主要な手法となりました。コロナ禍を経て急速に普及した遠隔教育やリモートワークの流れは、これから先もしばらく継続すると考えられています。
ここで、オンライン講座の市場性を知ることで、ビジネスチャンスの大きさを再認識していただきたいと思います。
オンライン講座市場の成長率と可能性
さまざまな調査結果によると、国内外のオンライン教育市場は年率で10％を超える成長を見せているとされています。学習機会の多様化とデジタル技術の進歩、さらには企業が人材育成を効率化するためにオンライン研修を積極導入している背景もあり、今後も拡大傾向は続く見込みです。
加えて、個人レベルでも資格取得やスキルアップ、副業としての講師業など、オンライン講座を活用する選択肢が増えています。日本国内の教育関連サービスや研修マーケットも、オンラインとオフラインのハイブリッドを組み合わせる形で拡張が進んでおり、参入の余地はまだまだ大きいといえるでしょう。
オンライン講座市場については、下記の記事でも解説しています。
【海外EE-LMS調査レポート】米国では社内ノウハウをeラーニングで販売している
出典：矢野経済研究所 eラーニング市場に関する調査を実施（2024年）
https://www.yano.co.jp/press-release/show/press_id/3512
出典：株式会社グローバルインフォメーション eラーニング市場レポート テクノロジー、プロバイダー、用途、地域別、2024年～2032（2024年）
https://www.gii.co.jp/report/imarc1423434-e-learning-market-report-by-technology-online-e.html
オンライン講座販売プラットフォームの主な機能
オンライン講座販売プラットフォームには、多岐にわたる機能が備わっています。ここでは、特に重要視される代表的な機能をピックアップして解説します。
事業者が必要とする機能を明確にすることで、複数のプラットフォームを比較検討しやすくなるはずです。
コンテンツ管理
動画・音声アップロード
オンライン講座の中核となる動画や音声ファイルをアップロードし、ストリーミング配信する仕組み。多くのプラットフォームでは容量制限や画質設定、アクセス制限などが設定できます。
資料（PDF・テキスト）配布
動画の補足や演習問題の提供に役立つPDF資料やテキストドキュメントもスムーズに管理・配布できる環境が整っています。
コンテンツの段階的公開（ドリップ機能）
受講者の学習ペースをコントロールするため、特定の期間をあけて次のレッスンを公開する仕組みを提供するサービスもあります。
受講管理
学習進捗のトラッキング
誰がいつどのレッスンを視聴し、どの程度学習を完了したかを、運営者が一目で把握できる機能。
受講者のステータス管理
受講申し込み後、未受講のままなのか、テストに合格したのか、修了証を発行したのかなどを詳細に管理できます。
決済機能
クレジットカード決済対応
講座販売の要ともいえるクレジットカード決済機能。決済代行サービスと連携しているプラットフォームが多いです。
その他の支払い方法
銀行振込やコンビニ払い、PayPalなど、ターゲットとなる受講者層に合わせた決済手段を複数用意できるのが理想的です。
グループ・権限管理
複数講師の権限設定
大規模な研修や複数の講師を抱えるスクールの場合、各講師が自分の担当講座のみ編集できるように権限を細かくコントロールできると便利です。
組織・部署単位の受講管理
法人向け研修では、部署ごとに受講状況を管理したり、まとめて申し込みを行ったりするケースがあります。その際にグループ管理機能が役立ちます。
テスト機能
自動採点・合否判定
選択式問題や○×問題などは自動採点が可能。合格ラインを設定すれば、受講者が結果を即時に知ることができます。
カスタマイズ可能な試験形式
記述式や論述式など、多彩な形式の出題が可能なプラットフォームを選べば、専門性の高い講座や資格対策講座にも対応しやすいです。
認定証発行
自動生成の修了証
講座の修了者に対して、自社のロゴや受講者名を入れた修了証を自動発行できます。
受講履歴の可視化
受講者がどの講座をいつ修了したかを記録し、PDFなどでダウンロードできるようにすることで、学習成果を明確に提示できます。
オンライン講座販売プラットフォームの選び方
オンライン講座販売プラットフォームを選ぶ際には、「自分たちがどのような目的でオンライン講座を提供するのか」を明確にしておくことが大切です。以下の視点を踏まえて比較検討してみてください。
運用者の属性は？
法人が運用する場合
法定研修など、受講状況を厳格に管理したいケースがあります。大規模な受講者対応が想定されるため、サポート体制の充実度やセキュリティ機能、権限管理の柔軟性が重要になります。
個人が運用するの場合
個人向けのオンラインサロンやスクールを立ち上げる場合は、操作の簡易性や初期コストの低さが大切です。副業として講師を始めるなら、プラットフォーム自体の集客力を活かせるサービスを選ぶのも一案です。
提供コンテンツの種類は？
動画配信がメインの場合
高画質でストリーミングできるかどうか、容量制限がどうなっているか、受講者側でスムーズに再生できるかなどを重視しましょう。
ライブ配信が多い場合
ウェビナーやライブ講義に特化した仕組みを持つプラットフォームを選ぶか、Zoomなどの外部ツールと連携しやすいサービスを選ぶ必要があります。
オンライン講座として教材を提供したい場合
動画の配信だけでなく、PDFなどの資料アップロードや課題提出など、オンライン講座の運用に適した仕組みが必要です。
講座の重要度や厳密性は？
法定研修や資格取得対策の場合
法令に関わる研修をオンライン講座として提供する場合は、本人確認や試験監督機能、ログイン履歴の厳密管理など、高いレベルの管理機能を備えているかをチェックする必要があるでしょう。
オンライン講座販売プラットフォームのご紹介
ここからは、代表的なオンライン講座販売プラットフォームをいくつかピックアップし、それぞれの特徴を用途別にご紹介します。事業規模や学習対象、そして運用者が求める機能を踏まえて比較検討してみてください。
Udemy
世界最大級のオンライン学習マーケットプレイスです。個人講師の方だけでなく、企業向け研修のコースも充実しており、幅広いジャンルの講座が揃っています。動画コースを販売する仕組みが整っており、講師の方の登録も比較的簡単に行えます。
受講者様向けのレビュー機能やディスカッション機能が備わっており、フィードバックを得やすい環境が整っています。
MOSH
個人の方がオンラインレッスンやセッションを予約販売できるプラットフォームです。動画講座だけでなく、マンツーマンのコーチングやライブレッスンにも対応しています。SNSとの親和性が高く、フォロワーの方を活用して手軽にレッスンを販売することが可能です。
また、サブスクリプション販売や単発販売にも対応しており、講師の方が自由に料金を設定できます。
オンクラス
国内向けのオンラインスクール立ち上げをサポートするプラットフォームです。動画配信機能に加え、課題提出機能や受講者様同士のコミュニティ機能を備えています。管理画面は日本語に対応しており、国内市場向けの運営がしやすい仕様となっています。
個人・法人を問わず利用でき、ライブ授業やオンデマンド授業の両方に対応しています。
Teachable
海外発のプラットフォームで、自社ブランドを強化したオンラインスクールを構築することが可能です。講師の方が独自のサイトを作成できるほか、ドメイン設定やデザインのカスタマイズも行えます。マーケティング機能が充実しており、メールキャンペーンやアフィリエイト機能を活用できます。
また、決済機能も搭載されており、複数の料金プランを設定することが可能です。
Kajabi
オンライン講座の運営だけでなく、マーケティングオートメーションや会員制サイト構築など、ビジネス全体を包括的にサポートするハイエンドプラットフォームです。ウェブサイト作成、メンバーシップ管理、メールマーケティング、販売ページの作成機能が統合されています。
直感的なドラッグ＆ドロップエディタが搭載されており、ノーコードでのカスタマイズが可能です。
OneStream
ライブ配信や録画配信をSNSと連携して同時配信できるサービスです。YouTube、Facebook、LinkedInなど、複数のプラットフォームへ同時に配信することが可能です。ウェビナーやオンラインセミナーに強みがあり、リアルタイムでのインタラクションや視聴者の参加を促す機能が充実しています。
また、録画配信のスケジュール機能を活用することで、事前に収録したコンテンツをライブ配信のように公開することも可能です。
Filmuy
国産の動画配信プラットフォームで、シンプルな操作性とデザインの柔軟性が魅力です。企業ロゴやブランドカラーに合わせたカスタマイズが容易で、独自のブランドイメージを構築しやすくなっています。
動画販売だけでなく、レンタルやサブスクリプション形式での提供にも対応しています。国内サーバーを利用しており、高速かつ安定した動画配信が可能です。
法人向けのオンライン講座販売プラットフォームをお探しなら「WisdomBase」
最後にご紹介する「WisdomBase」は、法人利用を視野に入れたオンライン講座販売プラットフォームです。
特に研修や講習など、受講率の管理が厳密に求められる環境でもスムーズに運用できるよう、さまざまな機能と手厚いサポートを備えています。
対面研修や講習会を短期間でオンライン化したい方や、法定研修のオンライン実施に対応できるプラットフォームを探している方には非常におすすめです。
研修や講習の申込みから受講まで一気通貫で運用できる
WisdomBaseでは、受講者の申し込みフォーム作成、決済、教材配布、進捗管理、修了証発行までをひとつのシステム上で完結できます。これにより、担当者は複数のツールを行き来する必要がなくなり、管理コストを大幅に削減できます。
たとえば、受講者がカード決済完了後に自動で講座が視聴可能になるなど、運用フローの自動化が実現できるため、短期間で安定した研修体制を構築したい企業にとっては非常に便利です。
講座学習をサポートする機能が充実している
WisdomBaseには、学習者が効率的に学べるようサポートする仕組みが充実しています。動画コンテンツとテキスト資料を組み合わせたハイブリッドな構成や、レッスンごとの進捗チェック、テストとフィードバックの自動化など、多角的に学習をフォローできるのが特徴です。
また、複数講師がいるケースでも、講師ごとに編集権限を分けるなど、運営体制に合わせた設定が柔軟に行えるため、運営者全体の負担を軽減できます。
本人受講が必須の法定研修にも対応
企業のコンプライアンス研修や安全衛生教育など、本人が必ず受講しなければならない法定研修をオンライン化する際には、「本当に本人が学習したのか」「受講率は100％に達しているか」を厳密にチェックする必要があります。
WisdomBaseは、ログイン履歴や視聴時間、テスト受験ログなどを詳細に記録・管理する機能を備えており、監査や報告が必要な企業にとって大きな強みとなっています。
さらに、学習の途中で中断した場合のリマインド機能など、受講完了を促す仕組みも整えられているため、受講率の向上にもつながります。
講座受講だけでなく試験の実施も可能
WisdomBaseは単に講座を視聴させるだけでなく、講座内容を踏まえたテストや試験を同じプラットフォーム上で実施できます。選択式の問題から記述式の問題まで、柔軟な出題形式を設定することができ、自動採点や合否判定もスムーズに行われます。
試験に合格した受講者には修了証や認定証を自動的に発行できるため、資格取得やレベル判定が重要な研修でも大いに活躍するでしょう。
導入時の運用設計から運用後のフォローまでサポート
法人利用では、運用設計の段階から課題が多いものです。たとえば、「どのように講座を配置すれば受講者がわかりやすいか」「申し込みから支払い、受講開始までのフローをどうスムーズにするか」など、細かい調整が必要になります。
WisdomBaseは、導入時に担当者が運用イメージを具体化できるよう支援してくれるほか、運用を開始してからのフォローアップまで丁寧に対応してくれます。「いざ使い始めたら困った」という場合にも、素早いサポートが受けられるため安心です。
まとめ
オンライン講座販売プラットフォームは、収益の多角化や企業研修の効率化を実現する大きな可能性を秘めています。
本記事でご紹介したプラットフォームの特徴を参考に、ぜひ自社の目的や規模感に合ったオンライン講座販売プラットフォームを選び、学習体験と事業成果を両立する運営を目指してください。
今後、オンライン学習の需要はさらに拡大していくと予想されます。法人・個人を問わず、一歩先に踏み出してオンライン講座事業を立ち上げることで、新たなビジネスモデルを確立し、大きなアドバンテージを得ることができるでしょう。
「申込みから受講まで一気通貫で管理したい」、「厳格な受講管理が必要」、「講座受講だけでなく試験の実施したい」「手厚いサポートを受けたい」そんなご要望がある場合には「WisdomBase」をご検討いただければ幸いです。
