はじめに
新型コロナ以降、多くの企業が「オンライン研修」や「eラーニング」を導入しています。
その際「オンライン研修」と「eラーニング」が候補となりますが、「そもそもどう違うの？」と戸惑う人が少なくないようです。
たしかに両方とも「オンラインで学習する」点は共通していますが、方法は異なります。それぞれの特徴やメリット・デメリットを理解したうえで、自社に適した手法を選びたいですよね。
そこで今回は、オンライン研修とeラーニングの違いをわかりやすく解説します。学習効果を高めるポイントも紹介していますので、社内教育担当の方はぜひ参考にしてください！
- はじめに
- オンライン研修とeラーニングの違い
- オンライン研修のメリット・デメリット
- eラーニングのメリット・デメリット
- オンライン研修・eラーニングの効果を高めるには
- 継続的な学習サイクル（PDCA）の回し方
- よくある失敗例とその対策
- 社内研修をオンラインで実施するならWisdomBase
- まとめ
オンライン研修とeラーニングの違い
まずは、オンライン研修とeラーニングの違いを解説します。
オンライン研修とは
オンライン研修とは、Zoomなどのオンライン会議システムを活用して行う研修を指します。
あらかじめ決められた日時に、講師と受講生が同時にオンライン会議システムに接続し、ライブ配信で研修を行います。
会場に集まり対面で行っていた従来の研修を、そのままオンラインで実施するイメージです。
PCさえあれば自宅からでも参加できるため、リモートワークの広がりとともに導入する企業が増えてきた研修方法です。
従来の対面型研修と同様に、受講生の反応を見ながら研修を進めたい、アウトプットを求めたいときにはオンライン研修が向いています。
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eラーニングとは
対してeラーニングは、あらかじめ制作・録画されたコンテンツを、好きな時間帯に個人のペースで視聴学習するものです。配信側から受講生への一方向である点も、双方向での交流が可能なオンライン研修とは違います。
すでに制作され無料配布されているようなコンテンツを活用すれば、運営側の負担を大きく減らして研修を行えます。
またeラーニングは、PowerPointの使い方や新しいプログラミング言語など、社員に一定レベルの知識を習得してほしいときや、コンプライアンスや情報セキュリティなど、多くの社員に対して同レベルの情報共有が必要なときに向いています。
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オンライン研修のメリット・デメリット
オンライン研修のメリット・デメリットは以下の通りです。
オンライン研修のメリット
- 研修会場の準備が不要になる
- 全国どこからでも参加できるため移動にかかる時間やコストを削減できる
- 研修中に講師と受講生、あるいは受講生同士がコミュニケーションをとれる
- 受講生は疑問点をその場で講師に直接質問できる
- 成果が見える！効果測定・KPI設定のポイント
オンライン研修は、「1カ所に集まらない」点を除けば、会場での対面型研修に近い形で研修を実施できることがメリットですね。
オンライン研修のデメリット
- 通信回線が不安定だと音声や映像が途切れる可能性がある
- Webカメラやマイクが備わったパソコンなど最低限の機能を揃える必要がある
- 視界がパソコン画面上に限られるため、参加者一人一人の反応が見えにくい
- 積極的に発言する受講生とそうでない受講生の学習差が生まれてしまいがち
オンライン研修は、インターネットを介して行うだけに通信環境が良くなければスムーズに実施するのが難しく、それぞれの理解度が把握しにくい点がデメリットです。
eラーニングのメリット・デメリット
続けてeラーニングのメリット・デメリットをチェックしましょう。
eラーニングのメリット
- 受講生は自分の都合のいい時間や場所で受講できる
- 録画コンテンツなので、不明点があった場合は動画を一時停止・リピートするなどできる
- 市販コンテンツを使用すると研修にかける手間が不要になる
- チェックテスト機能や視聴ログを活用することで習熟度を確認しやすい
eラーニングは録画コンテンツであるため、受講生自身の理解度に応じて自分のペースで進められるのがメリットです。
eラーニングのデメリット
- 受講生は疑問点や不明点を自己解決しなければならない
- 学習意欲を持続・向上させるのが難しい
- 講師と受講生の一体感に欠ける
- 自社向けにカスタマイズしたコンテンツを制作するには手間とコストがかかる
eラーニングは講師から受講生へ一方的に講義を行う形となるため、どうしても受動的になりがちです。社内研修で活用するなら、オンラインで受講生同士をつなぎ交流する機会も別途設けるなど、受講生の関心や意欲が高まるような工夫を施す必要があるでしょう。
オンライン研修・eラーニングの効果を高めるには
社内でオンライン研修・eラーニングを実施するなら、少しでも効果を高めたいですよね。ここでは、効果的に社内研修を実施する方法を3つ紹介します。
適切な研修方法を選ぶ
社内研修を成功させるには、研修の目的に応じた配信方法・サービスを選ぶことが大切です。
前章で解説したように、オンライン研修とeラーニングにはそれぞれメリット・デメリットがあります。オンライン研修はライブ感があり、講師と受講生の一体感を持ちやすいメリットがあります。
しかし、例えばエクセルの使い方などはeラーニングを活用したほうが、受講生一人ひとりの事前知識や能力にあわせて自分のペースで進められるのでストレスがありません。
双方向でのコミュニケーションが必要なのか、アウトプットを期待するのかなど、研修で求めるものにあった方法を選びましょう。
事前にオリエンテーションや説明会を開く
オンラインを活用した社内研修を始める前には、事前にオリエンテーションや説明会を開くことも大切です。
研修目的を明らかにするのはもちろん、システムやツールの操作方法、マイクやカメラの切り換え方など、基本的な使い方を事前に説明しておきましょう。
あらかじめマニュアルを配布してテストしてもらい、当日までに疑問を解消しておくと研修をスムーズに始められます。ネットやITに対するリテラシーは個人によって異なります。
オンライン研修に対応できない社員を発生させないことが大切です。
受講生の研修参加履歴・学習内容を管理する
連続した研修カリキュラムを組む場合には、受講生の研修参加履歴や学習内容を管理することも重要です。
出欠確認やeラーニングの進捗管理はもちろん、研修後の理解度を測るオンライン試験やレポート提出してもらうケースもあるでしょう。
オンライン研修についての感想や満足度を問うアンケートを実施すれば、今後のコンテンツ検討に役立てることも可能です。
研修の実施状況とその効果を可視化してPDCAを回し、さらにオンラインでの社内研修の精度を高めていく努力が必要です。
継続的な学習サイクル（PDCA）の回し方
一度導入しただけで、内容や運用方法を見直さない企業は成果が頭打ちになりがちです。大切なのは、「一度やって終わり」ではなく、実際の学習状況や現場の声をふまえて、定期的に改善する仕組みをつくることです。
下記の内容を繰り返すことで、オンライン研修やeラーニングの内容と運用がどんどん最適化され、学習効果も高まります。
- 受講データやアンケート結果を定期的に確認し、「どこでつまずきやすいか」「理解度が上がっていない分野はどこか」など課題を具体的に把握します。
- 現場スタッフや受講者からのヒアリングを行い、「教材の内容」「配信方法」「受講タイミング」など、現場の実態に合わせて教材や運用を改善します。
- AIや自動添削機能を活用し、受講者ごとに苦手な分野を早期に発見し、必要に応じて追加教材や個別指導に活用します。
- うまくいかなかった事例や、逆に改善後に成果が出た事例も、関係者全員で情報共有し、全社のノウハウとして蓄積します。
よくある失敗例とその対策
オンライン研修やeラーニングのよくある失敗例と対策を紹介します。
- 失敗例1：受講率が低い
- 対策：現場リーダーを巻き込んだ声掛けやインセンティブ強化
- 失敗例2：内容が現場の課題に合っていない
- 対策：現場ヒアリングやアンケートでニーズを反映し教材改善
- 失敗例3：効果測定の仕組みがなくやりっぱなし
- 対策：LMSやAIを活用した効果測定とレポーティング
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社内研修をオンラインで実施するならWisdomBase
社内研修をオンラインで実施するなら、WisdomBaseがオススメです。
WisdomBaseは、オンライン研修の実施やeラーニング受講履歴の一括管理など、理想のオンライン学習環境を実現できる学習管理システムです。
WisdomBaseの運用ノウハウ・導入効果
- 効果測定・レポート機能
- 受講率やテスト結果、アンケート集計を自動化。管理画面でリアルタイムに確認でき、経営層への報告資料もワンクリック出力。
- フォローアップ自動通知
- 受講未了者への自動リマインドや進捗に応じた個別メッセージ配信
- 現場巻き込み機能
- 受講状況を現場マネージャーと共有し、職場単位で進捗を可視化
導入事例
辻調理師専門学校が提供する「辻調理師専門学校 別科 通信教育講座」でWisdomBaseを導入。紙ベースでやり取りするレポート課題の運営や添削業務が課題でした。
WisdomBase導入後は、ボタンひとつでレポート課題の確認や管理ができるようになり、これまで行っていた作業を4分の1程度まで削減することに成功しました。
まとめ
オンライン研修・eラーニングで成果を出すには、導入そのものよりも運用ノウハウが重要です。
KPIを設定し、現場を巻き込み、継続的に改善サイクルを回すことで、人材育成の効果を最大化できます。
ツール選びと同時に効果を高める運用の仕組み化も始めましょう。
ご相談や導入のご質問は、下記フォームからお問い合わせください。
