プロクター制度という言葉はご存知ですか?聞き慣れない言葉ですが、試験を公正に行うために重要な役割を担っている制度なんです。今回のオンラインテストマガジンでは、そんなプロクター制度を解説します。
プロクター制度って?
プロクターという言葉は一般的には代理人を指しますが、米国では試験監督官という意味でも使われています。また、英国でも学生を監督する役目を担う学生監の意味を持っており、どちらの国でも学校とは切っても切り離せない言葉です。
そんな言葉を冠したプロクター制度とは、適切に監督することで公正で厳格に試験を行うことを目指す仕組みです。カンニングの防止はもちろんですが、個人情報の保護や試験問題の機密保持・受験者に対する接遇などプロクターに求められる能力は多岐にわたります。
実は医療業界にもあるプロクター制度
コロナウィルス感染症対策の最前線にいる医療業界でも、プロクターという言葉はよく使われています。プロクターと検索すると医療系の情報が多く出てくるかも知れません。
医療におけるプロクターとは、主に指導医のことを指します。具体的には、TAVIと呼ばれる傷んだ大動脈弁をカテーテルで人工弁に取り替える治療の技術指導を行えるTAVIプロクターや、ロボット支援手術に関する制度である日本内視鏡外科学会ロボット支援手術プロクター認定制度などがあります。
プロクター試験の種類
ここからは本題であるテストの話題に戻り、プロクターになるための試験について解説します。プロクターは国家資格ではなく民間の認定となるため、複数の試験が存在します。今回はその中から代表的なものを2つ紹介します。
試験監督能力検定
まず紹介するのが、一般社団法人試験監督協会が実施している試験監督能力検定。
試験では、試験監督としてふさわしい対応がどんな場面でもできるのかが試されます。具体的には接遇・マナーはもちろん、CBT普及の情勢を受けてかパソコンやインターネットに関するスキルも問われます。
一般社団法人試験監督協会自体が2021年7月に設立されているため過去問や過去の実施実績はありません。2021年秋にオンラインで初めての試験が行われる予定です。どんな問題が出題されるのか気になりますね。
ICTDA認定プロクター
こちらは、一般社団法人ICT能力開発協会が実施しているプロクター認定制度。会場受験からCBT、出張試験や特設会場での試験など幅広い試験スタイルに対応できるような能力を試される試験です。
2020年4月時点での認定プロクターは1,210名。一度認定されて終わりではなく、毎年更新試験がオンラインで行われているそう。
まずオンラインでの研修を受け、その後全国140ヶ所にある試験会場での受験または自宅でのオンライン試験です。会場受験の場合も自宅での受験の場合も、筆記試験だけでなく口頭試問や面接試験もあり、本格的な試験が実施されています。
認定されるスキルは下記の5つのスキル。
- PBT運用/監視スキル
- CBT運用/監視スキル
- WEB面接試験運用サポートスキル
- 遠隔監視運用/監視スキル
- 立会人スキル
認定試験料は各スキルごとに6,800円の受験料が発生するため、全てのスキルの認定を受けるには34,000円の費用がかかります。もちろんひとつのスキルだけの認定を受けることも可能なので、自分が特に身につけたいスキルから受けていくのが良いかもしれませんね。
WisdomBase(ウィズダムベース)なら、試験監督がいなくてもカンニング防止できる!
カンニング防止の最新ダブル機能も搭載、WisdomBase(ウィズダムベース)
WisdomBaseをご利用頂くと、試験監督を用意するのが難しいオンライン試験でも、公正で厳格な試験を行うことが出来ます。オンラインテストシステムには珍しい充実のカンニング防止機能で、安心して試験運用をしていただけます。詳しい機能はこちらのページからご参考ください。
WisdomBaseでは以下の機能が利用可能です。
- オンライン上で社内試験ができる環境構築
- システム内で問題作成や課題の提出、採点などが可能
- 面接の場合は、Zoomでのオンライン面談を設定
- 社内試験のほか、社員研修や情報共有のためのeラーニングにも活用できる
- 試験結果をCSV出力できるので、データ分析に利用可能
WisdomBaseがひとつあれば、あれこれ複数のシステムを導入する必要もありません。
一般的なクラウドサービスではなく、事業会社さま及び代行会社さまの自社サイトセキュアな状態でシステム構築。貴社の資産として永続的にご利用いただけます。ご要望がありましたら些細なことでもお聞かせください。お問い合わせはお気軽に😀
また「初めてのオンラインテストの導入がスムーズにできるのか不安💦」「動画配信システム導入後の成功事例を知りたい‼」といった方のために、以下のようなお役立ち資料もご用意しています。
無料でダウンロードできますので、ご活用ください。
まずは先進企業の成功事例を知りたい方は、こちらの資料も無料でダウンロード