動画販売を行うにあたっては、プラットフォーム選びが欠かせません。
現在様々な特徴を持ったプラットフォームが多数存在するため、「自社で実現したいこと」を満たせるものを慎重に選ぶ必要があります。
そこで今回は、プラットフォームを選定する前に検討すべきポイントについてご紹介します。
どのようなプラットフォームを検討すべきかといったお悩みの解決に役立てればと思います。
動画販売プラットフォームの選定前にすること
選定にあたっては、自社で実現したい内容を洗い出して、システムの機能やスペック等で、どこまでの要望を満たせるかを言語化・整理することが重要です。
例えば、整理すると以下のような要望が顕在化していることが分かったとします。
この場合、どのような機能やサポートが必要になるか考えてみましょう。
- オリジナルの環境で動画販売したい
- 録画したコンテンツだけではなく、ライブ配信もしたい
- 会員に向けた有償販売したい
- 頼れるベンダーから手厚いサポートを受けたい
1. オリジナルの環境で動画販売したい
プラットフォーム上での独自色の出し方としては、「デザイン変更に関する自由度」によって選定できると言えます。
例えば、自社のロゴ画像を挿入したり、自社コーポレートカラーに変更できるといったことが該当します。
また、プラットフォーム上のバナーにURLを挿入し、自社HPやサイト等へ誘導できるシステムも存在し、ユーザーに対する導線を作れるといった画面設計における自由度の高さで検討すると良いでしょう。
2. 録画したコンテンツだけではなく、ライブ配信もしたい
コンテンツには、録画した動画を配信、対面でZoomなどのツールを使いリアルタイム配信を行う等といった様々な種類が挙げられます。
プラットフォーム上に動画ファイルをアップロードするだけで動画再生ができるものもあれば、別途再生用のツールが必要となる場合や、ライブ配信では、Zoom等の参加URLを埋め込んだ上でユーザーへメール通知できる場合もあります。
なるべく他ツールを利用する必要が無く、各種配信に対応できるプラットフォームを選択すると良いでしょう。
また、ライブ配信を数千名規模で実施する場合には、必ず同時アクセス数の上限を確認しておきましょう。
3. 会員に対して動画を販売したい
会員登録したユーザーに対してのみ動画販売を行いたい場合、アカウント登録やログイン機能が必須です。
その他にも有料、無料会員のグループ分け、グループごとのコンテンツ出し分け、決済機能など、プラットフォームによって機能差があるため、目的に応じて必要な機能を確認しましょう。
決済機能については、プラットフォーム上で搭載されている場合もありますが、搭載されていない場合には、決済代行会社と別途契約し決済作業を行ってもらうことも可能です。
また、プラットフォーム上で購入履歴や視聴回数などのユーザーや会員の様々なログ取得ができ、2次活用として行動分析のできる仕組みをもつ選び方も重要です。
4. 頼れるベンダーから手厚いサポートを受けたい
どんなプラットフォームを選ぶにしても、運用開始後も継続してサポートしてくれるような安心できるベンダーを選ぶ必要があります。
各社ベンダーのHPだけではなく、直接問い合わせてみることでベンダーの差異や特徴などを把握することができます。
特に外せないポイントとしては以下の通りです。ご参考までにご覧下さい。
- サポート体制や範囲
導入時に手厚いサポートをしてくれるベンダーは数多存在しますが、導入時/運用開始後も同様に手厚いサポートを提供するベンダーは稀有な存在と言えます。
導入して終わりではなく、中長期にわたって売上などの目標を達成することになりますから、どのようなサポートを、どこまで行っているのかを明確にすると良いでしょう。 - 費用感
各社ベンダーが無償/有償でどこまでのサポートや柔軟な対応をしてくれるのかを確認する必要があります。
例えば、「導入時に操作レクチャーを無償で行います」であっても、初回以降に依頼する場合には、「1回/2時間で100,000円です」といったケースもあります。
勿論、「無償だから良い」という訳でも無いので、あくまでもコスト/質のバランス＝費用体効果を鑑みる必要があるでしょう。 - 導入実績
「導入社数は○○件！」と数字だけみると、数多くのニーズを満たしてきた素晴らしい実績とも受け取れますが、実績の数＝安心できるベンダーとは言い切れません。
ベンダーに、自社と同業界・業種での実績があった場合には、円滑なコミュニケーションを図ることができますが、重要なのは「自社の要望を満たせる」かどうかです。
「知人に紹介されたから」や「実績が多いから」などの理由だけで判断することは避け、総合的な評価をもって選定すべきでしょう。
「どんなサポートがあれば助かるのか」「○○の場合にも対応してくれるのか」等、予め自社で懸念事項の洗い出しを行った上でベンダーへ確認すると、スムーズなコミュニケーションを実現できます。
自社の動画を集めてコンテンツ化し、サブスクリプション型で販売した事例
相続手続カウンセラー協会様は、弊社の「WisodomBase」をプラットフォームとして、相続手続支援センターにいる100名ほどのメンバーを教育する目的と、当協会と取り引きがある約1,000人のカウンセラーに対してもコンテンツの提供を行っていらっしゃいます。
詳細内容は以下URLよりご覧頂くことが可能です。宜しければご参考下さい。
最後に
今回は、プラットフォーム選びについてご紹介しました。
自社で実現したい要望に応じて選定を進めていく必要があり、要望の言語化と洗い出しを行う始めの段階で選定がほぼ決まるといっても過言ではありません。
弊社では、150社以上のご支援の実績もありますので、このような販売にあたってのご相談を承っております。お気軽にご相談下さい。
