昨今市場規模が拡大している動画配信市場ですが、弊社においても動画コンテンツの販売スタートのご相談件数が増加傾向にあります。
動画コンテンツを販売したいけど、どのように始めるべきか分からないという声を多く耳にするため、今回の記事では代表的な4つの動画販売方法について紹介します。
さらにそれぞれの特徴やどのように販売方法を決めるべきかを解説しますので、是非最後までご覧ください。
昨今の動画配信市場について
昨今、コロナウイルスの影響を受け断続的に緊急事態宣言が発令されたことで、有料動画コンテンツサービスの拡充も相まって動画配信市場は盛り上がりをみせています。
一般財団法人デジタルコンテンツ協会（DCAJ）が発表した「動画配信市場調査レポート2022」の調査結果では、市場規模として2021年4,230億円（前年比114%）、推計では2026年には5,250億円の見込みとのこと。ユーザー側に動画配信の視聴習慣が定着しつつあることを示唆しているでしょう。
既存ユーザーは、いつでも、どこでも、自身の好きなコンテンツを、好きなタイミングで視聴できるオンデマンドの特徴を見極めながら、使いこなしていると考えられます。
引用元：一般財団法人デジタルコンテンツ協会「動画配信市場調査レポート2022」https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000031.000037875.html
動画販売の方法4選
前項では、動画配信市場のニーズや盛り上がりについてご紹介しましたが、これから動画販売を行う場合にはどのような準備が必要でしょうか。
今回は、オススメできる動画販売の方法を4つご紹介します。
1. 自社サイトを活用する
例えば、自社サイトやSNSサービスなどでユーザーからコンテンツ購入希望の申込を受け付け、指定口座への着金と併せてメールで動画ファイルを添付して提供する方法があります。
導入する手間やコストがあまりかからず、自社サイトやメールアドレスがあれば実現が可能です。その一方で、ユーザーが購入したコンテンツを第3者へ拡散ができてしまうリスクや、ユーザーとのやり取りがメールボックスに蓄積されていくことで販売履歴の確認がしづらいデメリットもあります。
まずは、スモールスタートで開始する場合にはオススメの方法です。
2. ネットショップ販売サービスを活用して販売する
STORES、BASEのようなオンラインストアを開設できるサービスは、形のある物販だけではなくデジタルコンテンツを販売することも可能です。
これを活用することで、手軽にオリジナルのECサイトを立ち上げて動画販売を開始することができます。
コンテンツはストリーミングで提供するのではなく、ダウンロードすることで視聴や閲覧ができます。自社サイトで販売する場合と同様にユーザーが購入したコンテンツを第3者へ拡散できてしまいます。
また、販売手数料が発生したり、オリジナルのECショップ内のデザイン変更のできる余白が限られていることもあり、独自色を打ち出すことが難しい点もデメリットと考えられます。
費用や手間のコストをなるべく抑えたい場合にオススメの方法です。
3. 動画配信プラットフォームに動画を掲載して販売する
Udemyや、弊社が運営しているSharewis等といった動画配信プラットフォームへコンテンツを掲載して販売する方法です。この場合、販売の手続きや申請を行うことで、自動で販売を行ってくれます。
掲載するコンテンツと類似した内容を探しているユーザーがサイトに訪問する場合がありますので、集客面で貢献してくれることもあるでしょう。
しかし、ユーザーは、自身の興味のある分野やジャンルを購入・視聴するため、掲載予定のコンテンツが他社コンテンツと競合する可能性が高くなり、ユーザーから見つけにくい場合も考えられます。
加えて、プラットフォームへのコンテンツ掲載料や販売手数料が発生し、画面デザインなどの変更もしづらく自社ブランドを打ち出すことも難しいと考えられます。
動画販売プラットフォームが持つ集客力を活用したい場合にオススメの方法です。
4. オリジナルの動画販売プラットフォームを用意して販売する
「オリジナル」という言葉を聞くと、「ゴリゴリのスクラッチ開発？大変そう...」といったことを思い浮かべてしまいますが、そんなことはありません。
確かに、スクラッチでオリジナルのプラットフォームを用意するケースもあります。しかし初期費用・保守費用に加えて追加の開発費用がかさんでしまい、長期的にROIを高めていくことが難しいでしょう。
昨今では、手軽にプラットフォームを構築できるサービス（システム）が増えつつあり、汎用性の高いサービスも存在します。
これらを活用することで独自に動画を販売できます。他社コンテンツが掲載されることが無い為、自社のコンテンツが埋もれることもありません。
プラットフォームによっては、受講者の申し込みから決済まで一元管理できる機能が搭載されているシステムもあります。また、コンテンツ毎の購入履歴やユーザー毎の視聴履歴などといったログを取得し、次のコンテンツ作成に役立てることも可能です。
立ち上げには手間や準備期間を要し、初期費用・ランニングコストが発生するデメリットが挙げられますが、独自ブランドで販売を行う場合には要望を満たしやすい方法です。
どのような動画販売方法を選択すべきか
動画販売の目的やコスト面を検討し、自社に合う方法を選択することが大切です。
コストを抑える、手軽に始められることが優先事項の場合には既存の販売サイトを活用すると良いでしょう。
しかし動画販売事業を本格的にスタートさせる場合は、オリジナルのプラットフォームを用意することが必要不可欠です。
自社のブランドを最大限訴求できたり、購入者の行動分析ができるなどオリジナルのプラットフォームならではのメリットを活かし、動画販売事業を拡大していくことができます。
オリジナル動画販売プラットフォーム導入事例
弊社の開発する動画販売プラットフォーム「WisdomBase」を導入された滋慶学園様では、全国79校の在校生や卒業生、外部の受講者に対してオンラインスクールを展開し、社会人向けの教育ツールとして、あらゆるスキルを身に着けられるコンテンツを配信されています。
事例の詳細内容を以下のURLからご確認頂くことができますので、宜しければご参考下さい。
最後に
今回は、動画販売を行う方法を4つご紹介しました。
動画販売を行う目的を明確にし、コスト面なども検討した上で最適な方法を選択しましょう。
弊社では、社内のナレッジを社内外に広げる「WisdomBase」を開発しており、動画販売や学習管理プラットフォームを提供しています。また、動画などコンテンツ自体の作成支援も行っておりますので、ご興味がございましたらお気軽にお申し付けください。
