オンライン講座の開設をお考えのご担当者にとっては、決済方法やシステムについてお悩みの方も多いかと思います。
本稿では、料金体系の種類やどのような決済方法を選ぶべきかについて詳しく解説します。
オンライン講座の決済方法より先に決めるべき料金体系とは
オンライン講座の販売において決済方法を決める前に、まずはどのような料金体系にするのかを決めておく必要があります。代表的な2つのモデルについて解説します。
- 買い切りの都度課金
- 継続課金
1. 都度課金
オンライン講座の動画を単体、または複数をセットにして販売し、ユーザーが購入する度に支払いが発生する方式です。ECサイト等ではこの方法が最も一般的です。
継続課金とは異なり、ユーザーが購入するまでのハードルが低く、手軽に購入することができます。
事業者側としては、売れば売るほど収益につながる点が魅力である一方、収入を安定させるには新規ユーザーを継続的に獲得していかなければなりません。
動画の数が少なく、動画を頻繁に追加しない場合に適した課金方法です。
2. 継続課金型
月額または年額課金にてユーザーから利用料金を徴収するタイプです。
また、「月額○○円で動画見放題！」といったサブスクリプション型であれば、指定のタイミングで定額料金を継続的に課金することができます。
動画の種類や数が多く、オンラインスクールの受講料等の継続利用を前提にした場合に適した課金方法と言えるでしょう。
但し、継続課金をするには都度課金と比べるとハードルが高い為、まずは、無料視聴あるいは数本の動画を都度課金で購入してもらい、その後、継続課金へ誘導する等、都度課金＋継続課金の両方を用意しておくことが良いでしょう。
オンライン講座の販売に最適な決済方法を紹介
次はオンライン講座の販売で代表的な決済方法を3つ紹介します。それぞれの特徴を正しく理解し、自社に適した決済方法を選択しましょう。
決済代行会社と直接契約する
各社代行会社は決済サービスを提供しており、直接、決済代行会社と契約締結し、決済作業を代行してもらう方法です。
代表的なサービスとしては、PayPal、GMOペイメントゲートウェイなどが挙げられます。
代行してもらう代わりに、1決済につき○○％といった手数料を代行会社へ支払う必要があり、手数料は販売する商材や取引ボリュームや単価に応じて決まるケースが多いようです。
お試しで始めてみる場合には、少額決済にも対応している代行会社を選択すると良いでしょう。
自社サイトに決済サービスを連携する
自社のHPなどのサイトからユーザーからの申込を受け付け、決済代行会社のサービスを介して決済作業を行う方法です。
これには、決済代行会社との契約と自社サイトへの決済サービスの連携が必要です。
自社サイトへの集客が必要となりますので、現状の既存ユーザー数や集客状況などを鑑みて検討すると良いでしょう。
自社オリジナルのプラットフォームに決済サービスを連携する
オリジナルのプラットフォームであれば、対応したAPI等を活用することで手軽に決済サービスと連携することができます。
また、オンライン講座では、決済だけではなく、集客やユーザーの行動分析などを通じて販売・集客力を改善していくことも大切です。
プラットフォーム活用の大きな利点は「売って終わり」ではなく、「もう一歩踏み込んでユーザーと関係性を築き、リピーターになってもらうには？」といったPDCAサイクルを回し、次の適切な行動へ繋げていく仕組みがある、という点です。
その為に、1つのプラットフォーム上で完結させることが大切となります。
このようなPDCAサイクルを回し、一元管理を行い事業としても進めていきたいとお考えの場合にはうってつけの方法だと言えます。
オリジナルのプラットフォームに決済サービスを連携させた事例
弊社の開発するオンライン講座プラットフォーム「WisdomBase」を導入された株式会社GPC-Tax様では、税理士事務所の新しいビジネスモデルとして税務顧問と財務支援を兼ね備えたサービスを行う「新税理士」を提唱し、税理士向けの研修等を提供されています。
詳細内容については以下URLよりご確認頂くことが可能です。宜しければご参考下さい。
最後に
今回は、オンライン講座を行う上での決済方法についてご紹介しました。
手軽に始めるものもありますが、まずは、販売予定となる動画の数や種類、単価に応じて各種を適切に選択することが重要です。
弊社は150社以上の企業・団体様の動画販売のご支援の実績があります。
自社にあったプラットフォーム選びでお困りごとがございましたら、お気軽にご相談下さい。
